皆さんが治療を受けたい時 何を基準に病院を選びますか?

テレビ・雑誌あるいはチラシの広告、インターネットの情報から病院を選ばれる方は、少なくないのでは、と思います。
しかし、それは正しい選択でしょうか?

私たち専門家から見て、それらの広告を見ると、明らかに虚偽であることや過大なことが書かれてあり、まさしくそれらは”広告”であって、真実ではないことが少なくありません。
では、どのようにして病院を選ぶのがよいでしょうか?

重要なことは、実は、病院選びではなく、医師選びです。治療を行うのは、あくまで医師個人であり、治療を行う医師が、信頼できるか、という点が重要なのです。医師探しのポイントとして、最低限以下の点を守っている病院から探されることをお勧めします。

医師探しのポイント

1. 医師の経歴がはっきりしていること。
形成外科を研修しており、形成外科専門医であること

治療を行う医師の経歴は、重要な一つの参考資料になります(もちろん、経歴が全てではありません)。
最近ではホームページなどに経歴が書かれていますので、参照されるのがよいと思います。
経歴を見る際のポイントは、どこの病院で形成外科の研修を受けたか明記してあること、形成外科専門医であることなどです。

単に、形成外科学会に所属している、形成外科の研修を受けたというのは、形成外科を修めたことにはなりません。
また、某病院、某美容外科、有名美容外科などで研修、あるいは勤務したなど、病院の実名を挙げて書かれていないことがあります。

このような場合、しっかりした研修を受けていなかったり、常勤でなかったり(単なる見学の類や勤務実態がない、など)などの可能性があり、研修の経歴が不明と言ってよいでしょう。

残念ながら、現在の所、日本では、美容外科学会の研修システムは確立されておらず、美容外科学会に所属していることや美容外科認定医などは、医師や病院選びの指標にならないのです。
美容外科の基礎となるのは、形成外科であり、欧米でも、一流といわれている美容外科医は、皆、形成外科専門医です。

また、形成外科学会専門医は厚生労働省が広告に使用してよいと認めている専門医です。
形成外科専門医であることは、今や美容外科医にとって必須といってもよいでしょう。

2. 誰が治療を行っているのか明示してあること(医師の顔が見える病院)。また、治療を行う医師が説明を行い、その後のフォローも同じ医師が行っていること

ホームページなどで病院の情報を集める際、誰が治療を行っているのか、よくわからない病院もあります。例えば、専門医が診ますと書かれてありながら、どの専門医が実際に診察を行っているのか、明示していなかったり、複数の病院で同じ医師の経歴が使用されていたりする病院もあります。このように誰が治療を行うのかハッキリしないような病院は、実際は誰が診るのか分かりませんし、常勤でない可能性もあります(アルバイトの医師が診ている可能性もあります)。

どの医師が実際に診察しているのか分からない、医師の顔が見えない病院は避けた方がいいでしょう。

美容治療では、最初から最後まで同じ医師が診るということは非常に大事なことであり、その後のトラブルを防ぐ上でも重要です。また、そのことにより、医師は責任を負わされることにもなります。一貫して同じ医師が診れない病院は、できれば避けた方がいいでしょう。

3. 医師がきっちりと合併症(副作用・デメリットなど)について、説明を行う。また、その場で決断させない

美容外科の治療には(美容治療に限らず、医療全般)、必ず、メリット・デメリットがあります。
良いことしか言わない医師は、要注意です。 また、すぐに治療をさせたがる医師も問題であると思われます。
考える時間を与えないのは、キャッチセールスの手と同じです。

4. 学会に所属し、研鑽を積んでいること(単に学会員であることは、それ程意味がありません)。

学会活動(発表や論文)を行っている医師(業績がある)であること
学会(日本美容外科学会、日本形成外科学会など)に所属していない医師は、問題外です。学会に出席しない、発表を行わない、論文を書かない医師も同様で、学会活動を行わない医師は、専門医として認められません。
また、広告と学会活動は全く別物です。テレビ、雑誌、本、ビデオなどの広告は、あくまで宣伝であり、学会活動とは全く別であると考える必要があります。

5. キャンペーンと称して、費用を全面に出して広告をするような病院は避ける

美容外科で、気になる一つに費用があげられると思います。確かに費用も重要ですが、美容外科も医療の一つであるという点を忘れてはいけないと思います。そのような観点から、キャンペーンと称して、消費者心理につけ込み、あおるような行為は、医療とは相容れない事であると思われます。

厚生労働省も医療広告の規制の中で、費用を全面に押し出した広告は、厳に慎むべき としております。

6. 医療広告を派手に行ったり、before, after(治療前 治療後)を広告で出している病院は避ける

平成19年以降、厚生労働省において、医療広告の見直しがなされ、医療広告のガイドラインが作成されました。ガイドラインでは、誘因性のある広告は全面禁止になっています(現在の所、ホームページ上での広告規制は除外されています)。

特にbefore, after(治療前、治療後)の写真などを広告に使ってはいけないということになっています。これは、治療を受けられる方の状態は個々に異なり、同じ結果が得られる保証がないのに、あたかもそのようになるように誘引する恐れがあるためです。

残念ながら、現在においても、広告で治療前、治療後を出して、宣伝している病院があります。このような病院は厚生労働省の指導(ガイドライン)に従わない、営利主義的な病院といわれても仕方がないでしょう。

1)4)については、あらかじめ各病院のホームページを参照されるとよいと思います。最近では、医師の経歴や業績などが掲載されているところは少なくないと思います(書かれていない場合は、書けないということです)。
専門医や学会員の有無、学会活動などについては、日本形成外科学会、日本美容外科学会(JSAPS)などのホームページをご参考ください。

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